休む時間はあるのに、なぜ疲れが取れないのか
これまで休養についてブログでお話してきました。ここまでのデータから、日本人は「休みが少ない」と思われがちですが、実際には労働時間はOECD加盟国の平均より短く、休みの時間自体は確保されていることがわかりました。しかし、それでも8割の人が疲れを感じているという事実は、日本人が「休んでいるつもりでも、実際には休養が十分に取れていない」ことを示唆しています。
休養の取り方に問題がある？
かつて安倍晋三元首相が「一億総活躍社会」というビジョンを掲げ、「働き方改革」に取り組みました。しかし、現在の調査を見る限り、その改革が国民の疲労軽減に大きく貢献したとは言い難い状況です。労働時間は短縮されても、疲れを感じる人が増えているということは、働き方だけでなく、「休み方」も見直さなければならないことを示しています。
こうした状況から、「日本人は休養の後進国ではないか？」と指摘する声もあります。しかし、本当にそうなのでしょうか？
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日本は「休養の後進国」ではない
「後進国」という表現は必ずしも適切ではありません。なぜなら、日本では1960年代からすでに国として「疲労対策」に取り組んでいるからです。
厚生省（現・厚生労働省）は1978年に「国民健康づくり対策」を発表し、それ以降、約10年ごとに新たな健康対策を打ち出してきました。特に、2000年からは「健康日本21」として国民の健康促進を推進しており、その中には「休養の重要性」も含まれています。2024年4月からは「健康日本21（第三次）」がスタートし、12年間にわたって健康増進に関する取り組みが継続される予定です。
このように、日本は休養の重要性を認識し、それを政策に取り入れてきました。実際、第一次の国民健康づくり対策では「健康づくりの三要素」として「栄養・運動・休養」が掲げられました。これは現代で言う「セルフメディケーション（自分自身の健康管理）」の先駆けともいえる考え方です。
参考元：東洋経済新報社「あなたを疲れから救う 休養学」
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